アメリカ発!未来の起業家を育てる教育プログラム
子ども向けビジネススクール

CEOキッズアカデミー

【プレスリリース】経済産業省「探究・校務改革支援補助金2025」事業者として採択 ~アントレプレナーシップ教育プログラムを無償で導入希望の小・中・高校を募集~

プレスリリース

起業家教育プログラムの開発と提供を行う株式会社CEOキッズアカデミー(本社:神奈川県藤沢市、代表取締役:遠藤千恵子)は、このたび、経済産業省による令和6年度補正予算「地域未来人材育成支援民間サービス等利活用促進事業費補助金」における「探究・校務改革支援補助金2025」の対象事業者として採択されました。

この採択により、交付申請が認められた教育機関・自治体等は、2026年3月31日までの間、CEOキッズアカデミーが提供する「アントレプレナーシップ教育プログラム」を無償で導入することが可能となります。

▼補助金制度の詳細はこちら
探究・校務改革支援補助金2025 ポータルサイト:https://tankyu-koumu.jp/

現在、プログラムの導入を希望する全国の小学校・中学校・高校、高等専修学校、自治体および教育委員会を広く募集しております。対象となる教育機関の皆さまを対象に、制度の詳細や導入に向けたご相談を承るオンラインミーティングを随時開催しています。

申込締切は、2025年5月2日(金)となっております。
ぜひお気軽に、下記フォームよりお申込ください。

▼オンラインミーティング申込フォーム
https://docs.google.com/forms/d/188IbT1gce72201inlhBTlSTXO61JeFUWhIiBqSSNMIE/edit

究極の探究学習

アントレプレナーシップ教育プログラム「CEOキッズアカデミー」

「CEOキッズアカデミー」は、小学生のうちから起業家マインドを育むことを目的に開発された探究型プログラムです。これまで全国で3,000人以上の親子が半年から2年にわたり受講し、日本の子どもたちの思考特性や文化背景を踏まえて改良を重ねてきました。

このプログラムでは、ビジネスを題材に「正解のない問いに向き合い、自ら考える力(非認知能力)」を育み、多くの子ども起業家を輩出しています。将来、起業を目指すか否かに関わらず、こうした起業家マインドはすべての子どもたちにとって大切なキャリア教育です。

また、小学生の段階から「お金やビジネスの仕組み」を学ぶことで、学校教育の意義を実感し、自らの学びに主体的に取り組む姿勢を育むことが期待されます。


教育効果の3つの柱

1. 好きなこと・やりたいことを見つけ、主体性が育つ

2. 自ら考え、意思決定する力が身につき、自立心が芽生える

3. 新しい時代に柔軟に対応できる思考を養い、課題解決力が向上する


プログラムの特徴

・対象:小学生〜高校生

・カリキュラム:1日体験〜全24コマ(期間はご相談に応じます)

・形式:対話型指導(対面またはオンライン)

・最少受講人数:20名〜

・講師:当社認定講師が担当

・内容例:ビジネスの基礎、クラウドファンディング、模擬ビジネス体験、商品開発などを通じた「考える力」と「稼ぐ力」の育成

プログラム8コマの例

1. 将来の仕事を考えよう

2. 色々な働き方

3. ビジネスってなんだろう

4. ジュース屋さんを始めよう

5. 開業に必要なこと

6. 売れるメニューを考えよう

7. 原価計算をしよう

8. 儲かるためには

ご希望の期間に合わせてプログラムを選ぶことができます。

【弊社担当者とのオンラインミーティングのご案内】

※先生方のご都合に合わせて日程調整いただけます。

【開催日時】2025年4月16日(水)〜 5月2日(金)祝日も対応いたします。
      随時(所要時間:45分程度)

【内容】・「アントレプレナーシッププログラム」のご案内
    ・導入期間と内容について

    ・過去のご導入事例のご紹介

    ・質疑応答

【参加お申し込み方法】

事前申込制です。以下のフォームよりご希望の日時をご記入の上お申込みいただけます。

オンラインミーティング申し込みページ

  https://docs.google.com/forms/d/188IbT1gce72201inlhBTlSTXO61JeFUWhIiBqSSNMIE/edit

【お申込締切】 2025年5月2日(金)

是非、経済産業省が実施する「探究・校務改革支援補助金2025」をご活用の上、体験型の金融経済教育を無償でご導入いただき、お試しください。

【お問い合わせ先】
CEOキッズアカデミー事務局
Email:info@ceokidsacademy.com
Tel:0466-96-0353  
(取材・導入検討・補助金活用のご相談等、お気軽にご連絡ください)